仕事の合間に休憩が取れないブラックな職場には見切りをつける

見切りをつけるべき職場

今の職場は利益を求める以外に、社員への対応は満足できるものでしょうか。例えば、休憩が取れない働き方をしている場合です。職場から具体的な改善策の提案が出ていますか？出ていないのであれば、問題がある職場でしょう。休憩は自己責任ではなく、上司の管理下で本来は取るべきものです。まずは、休憩時間がある職場かどうかを見直してみましょう。休憩を取らず、とにかく働き続けている職場では、他の社員も同様に休憩が取れない状況と思われます。そんな職場には「休憩時間は自分の仕事次第」などという風潮があるのでしょう。そして、そこにはリスクしかなく長く働けるところではないと見切りをつける必要があります。

法律でも定められている休憩時間

法律上でも、休憩時間はしっかりと定められています。社員がこれを知らない場合は、ブラックな職場であると思ってください。このような職場では、自己管理で休憩時間を取ることが求められます。しかし、実際には休憩時間を確保できないことがほとんどです。
本来、休憩時間は経営者側が社員に与えるよう義務付けられているものです。労働時間が6時間を超えると45分、8時間を超える場合は1時間の休憩時間が必要です。これは労働時間の途中に与えるもので、自分でつくらず付与されるものという「労働基準法第34条の1」の規定で定義されています。休憩時間は、アルバイトや社員に関係なく、平等にあるものなのです。

新入社員には裁量権がない状況

新入社員の場合、休憩時間を自分で管理できるのでしょうか。入社したばかりであれば、仕事の進捗状況によって休憩を取るタイミングも難しいのが現実です。周囲のワークスケジュールを把握していなければ、仕事を計画的に行うこともできません。どうしても上司や先輩に確認をしながら、進めていく仕事がほとんどです。そうなると、なかなか単独での休憩時間は確保できません。新入社員であれば、いろいろな判断もできない状況です。組織的な構造を考えると、休憩のあり方について、一概に言えない状況であることが分かります。
仕事で裁量権がなければ、当然休憩時間に関しても判断できません。今、休憩が取れると思っていても、なかなか発言できないでしょう。周囲の雰囲気に合わせて無駄な仕事を続けると、メリハリのない時間になってしまいます。このような職場では、先輩や上司がしっかりと休憩時間を管理してあげることが大切です。

休憩時間という考えを持たない職場

ブラックな職場であればあるほど、休憩時間はないがしろにされることが多いのです。利益をいかにして出すのかが第一優先のため、休憩の概念はありません。仕事量に見合った従業員がいなく、ただ働くことに必死な職場は注意が必要です。膨大なタスクをこなすことが、好評価とされる体制にも問題があるでしょう。